Web制作会社でWebディレクターとして働いているaoと申します。
結婚を機に人生を見つめ直し、生活のために働くのではなく自己実現のために働き、自分にとって大事なことに時間が使える人生を送ろうと思い立ちました。
その結果、40代半ばで経済的自立（FIRE）を達成するべく行動し始めました。
取り組み始めた内容はこちらの記事でご紹介しております。
本記事では、2020年4月から取り組み始めた投資が1年経過したため結果をご紹介してまいります。
※注意
あらかじめお断りしておきますが、完全なる投資初心者です。
ベテランの方々から見ると変な言い回しなどがあるとおもいますが、あたたかい目で見ていただけると嬉しいです。
投資スタイル
数ヶ月試行錯誤した結果、現在はインデックス投資で複数の商品を毎月一定額購入し続けるという方法に落ち着いています。
当初は「知っている企業の株を色々買って、株価が高くなったら売却してみよう。」
そんな気持ちでスタートしてみましたが、売却益を目的としていると常に株価に気を配らなければいけず、精神的にも落ち着かない状態が続いたため別の方法へ変更しました。
また、株を開始したのがコロナショック後だったため軒並み株価が暴落し、株を購入した後に比較的株価が上昇しやすい状態ではあったものの、常に結果を出し続ける事が可能かと言われると非常に大変（というか無理）だと感じました。
そのため、もう少しリターンが低くてもある程度放置して運用できる方法を求めていった結果、投資信託を毎月一定額購入し続けるという方法（ドルコスト平均法）に落ち着きました。
投資初心者、ドルコスト平均法を知る
ドルコスト平均法とは、価格が変動する金融商品を常に一定の金額、そして時間を分散して定期的に買い続ける方法です。
この手法では、安い時に購入する数量は多く、高い時に購入する数量は少なくなります。
安い時に多く買い、高い時に売るというのが利益を出すうえで一番いいと思いますが、自分自身が求めている「ある程度放置して運用できる」という点でこの手法がマッチしていると感じた事が最大の理由です。
また、ドルコスト平均法は長期的な価格変動リスクを低減する可能性が高いとされており、私の様に長期間運用を前提としている人には合っていると判断しました。
ポートフォリオ
●株式
・8306：三菱UFJ 300／保有数
●投資信託
・ＳＢＩ－ＳＢＩ・バンガード・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド 170,000円／月
・三菱ＵＦＪ国際－ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 新興国株式インデックス 30,000円／月
●IDECO
・ＤＣニッセイ外国株式インデックス（DCﾆｯｾｲ外国株式ｲﾝﾃﾞｯｸｽ） 23,000円／月
株式は5社ほど保有していましたが、配当利回りが4％を超える三菱UFJのみ残してその他は売却しました。
追加購入は現時点で予定しておらず、配当金をもらうという経験をしてみたかったので保有しているという状態です。
投資信託もはじめはＳ＆Ｐ５００のみ購入していましたが、僅かではありますがリスク分散を考えて途中から新興国株式インデックスも購入を開始しました。
また、IDECOも20年度から加入を開始しました。
様々な金融商品がありますが生命保険や定期預金よりも多少リスクを取ってもいいのでリターンが期待できる投資信託をしようと判断しました。
IDECOでも本当はＳ＆Ｐ５００を購入したかったのですが、利用できる商品は縛りがあるため外国株式の中のＤＣニッセイ外国株式インデックスを購入することにしました。
1年間の運用結果（2020年4月～2021年3月）
ポートフォリオに記載した各金融商品は運用開始から1年経過していないものが多いため、正確には１年間の運用結果とは言えないかもしれませんが、投資に取り組み始めて1年経過した現時点の結果という事でまとめてまいります。
長期間運用をすると、評価損益率は５～７％に落ち着くといわれているため、コロナショック後の1年は非常に株価が高騰したのだと実感しました。
バブル崩壊の可能性を示唆する記事がメディアを賑わせているため、今後どのように運用しているか検討中ですが、1年目としては十分すぎる結果だったように思います。
次年度（2021年度）に取り組みたい事
NISAを開始する
本来投資信託をするのであればNISAで開始すればよかったのですが…メインで利用しているSBI証券以外の銀行で過去にNISA口座を開設してしまっていました。
そのため、別銀行のNISA口座を解約し、SBI証券で開設する手続きに時間がかかってしまっており、未だにNISAに取り組めておりません。
こちらは早々に開設してスタートしようと考えています。
ポートフォリオをより細かく分散する
リスク分散のために複数の金融商品を購入し始めましたが、これでもまだ1か所に集中しすぎていると感じています。
全世界株式や国債、金や仮想通貨などにも分散することでリスクヘッジに取り組んでいきたいと考えています。
